社内恋愛を隠す理由 – 禁じられた恋愛
社内恋愛は会社の評価を落とす恋愛になりかねません
社内恋愛はよくあるお話ですが、会社側にしてみると業績悪化につながることを懸念して禁止としている企業が多くあります。
その中でも、女性社員の多い職場では、どうしても男女関係に繋がりやすく、悩みを抱える経営者様も多くいらっしゃいます。
独身同士の社内恋愛であれば「仕方ない」と済まされるものの、お互いに既婚者である「W不倫」となれば、会社としても家庭にしても大問題。
この記事では、社内恋愛の見抜き方や対処方法を解説します。
社内恋愛を見抜く方法
普段のお仕事の中で、社内の男女が「仲が良すぎる」と思われることもあるでしょう。
社内恋愛のはじまりは、社内で1日を過ごすことによりコミュニケーションが出来上がるからで、その延長に恋愛へと進まれるのです。
仲の良い男女の同時の出社
出勤時、仲の良いふたりが同時に出社することが多く見受けられるようになれば、「社内恋愛」の可能性は非常に高いでしょう。
よくありがちなのは、JRや地下鉄駅の待ち合わせや通勤時の車で迎えに行くというケースもあります。
社内不倫で多く見受けられるのは、夫が出勤したあとに堂々と自宅前でピックアップする光景です。
社内恋愛のカップルは、普段からのコミュニケーションが取れているばかりに、大胆な行動をしていることがあります。
トイレの中でLINEの送信
就業中は何かと人の目が気になるもの。
社内恋愛に限らず、多くの従業員は彼氏や彼女と連絡を取るために、携帯電話をトイレに持ち込んで連絡を取り合っています。
普段の就業態度は真面目であっても、他の社員にバレないようにコソコソLINEで会話をしているのです。
社員がトイレに行く回数が増え目立つ行動の場合は、異性関係に限らず、LINEをするためにトイレを利用している可能性があります。
他の社員に目が届かない場所のランチ
社内恋愛をしているカップルは、会社内や会社の近所で接触することは少なく、少し離れた飲食店内で待ち合わせをしていることが多いです。
これは、先に入った者が二人分の注文をしておいて、あとから入店した人も同時に食べつことができるので、移動時間の節約ができます。
休憩時間のタイミングも、前述にもあるとおりトイレで連絡を取り合っているのですから、より正確に待ち合わせを実行しているのです。
時間差で退勤したあとの待ち合わせ
社内恋愛をしている男女は、退勤時も周りの目を気にして、前述の出勤時と同じように駅や飲食店などを利用し、待ち合わせをしていることがあります。
お互いに家庭を持っている「W不倫」の場合は、飲食されたあとにラブホテルを利用することが非常に多く、弊社による調査では、最もこのようなケースが多いです。
社内恋愛による会社内評価
社内恋愛自体、会社的に大目に見ている企業様もあれば、社内の風潮を乱す行為として厳しい目で見ている企業様もあります。
昨今、有能な人材を確保するために、社内恋愛を厳しく評価しているのが現状で、発覚した場合には、有能な人材を残しながらも就業規則によりどちらかを解雇するようなお話は珍しくありません。
- 社内恋愛をしている当事者による円滑な業務の悪影響
- 就業時間中の私語や痴話げんかをする可能性
- 恋愛関係が破綻したあと人間関係の悪化と周りの社員の風潮被害
- 上司と部下の関係であった場合、他の社員との差別
- 結婚に至れば歓迎しなければいけない半面、一方が退職してしまう可能性
- 社内恋愛をしている者が既婚者であった場合、配偶者からの慰謝料請求などのトラブルが発生する
このように、いくら自由恋愛とはいえ社内恋愛をする社員が存在することによって、会社側のメリットはまったくありません。
交際相手が既婚者の場合には慰謝料請求されることもあります
社内恋愛している者同士が既婚者であったり、どちらか一方が既婚者の場合には、その配偶者から慰謝料請求をされる恐れがあります。
当然のように出会いは会社内ですから、会社側はまったく悪くないとしても、公になるような問題に発展をすれば信用問題になりかねません。
就業規則に「社内恋愛禁止」の要項が定められているのであれば、事態が深刻になる前に事実を知り、対処する必要があります。
社内恋愛の問題解決は祐信総合調査株式会社にご相談ください
社内恋愛は会社側にとってリスクを負うもの。
まずは、事実関係を知り、その後の処分をどのように考えるかが重要です。
弊社にて社内恋愛に関する調査を受任する際、ご依頼者様の委任事例として、以下のような理由が多いです。
- 昇進昇格などの人事査定前
- 会社としてのリスク回避
- 従業員からの社内恋愛に関する問題報告
社内恋愛に関する問題をそのまま放置することによって、業績や会社の評判を落としかねなく、今後の営業に大きな影響を与えます。
弊社では、従業員に関する調査全般を受任しており、「会社が欲しい情報」を的確に調べます。
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